コラム:仕事を辞めたい6つの理由と仕事が辞めたくなった時の対処法
投稿日 : 2019.10.30
仕事をしていれば、一度は辞めたいと考えたことがあるはずです。辞めたいと思いながらも、生活や家族のことを考えると、なかなか辞められないですよね。
しかし、仕事を辞めたいと思った時の対処法がわかっていれば、多少は気持ちが楽になるというもの。
そこで今回は、仕事を辞めたい理由を大きく6つに分けて、それぞれの対処法を紹介していきます。
●給与明細が来ない。残業代・出張費はつけると聞かされていたがきちんとついていない。業績が良くないと事前に説明なく給与が減る。賞与も事前の説明なく突然カットされる。(29歳/奈良) ●残業代、休日出勤手当の支給が無い。(35歳/千葉) ●給料未払い・パワハラ発言・家賃滞納・オーナーの不祥事(33歳/埼玉) |
純粋に給料が低いということではなく、「もらうべきお金をもらえていない」と考えているケースが多いようです。
あまりにひどい場合は上司や人事部に相談・交渉をしてみて、それでも改善されないようであれば、労働局に相談してみましょう。
●直属の上司からストーカー行為を受けた。(32歳/大阪) ●プライベートのメールの内容を読まれ、その内容について仕事中に言われた為。(30歳/神奈川県) ●パワハラ 上司からの罵倒や暴言。(31歳/愛知県) |
パワハラ、モラハラ、セクハラなど、明らかにハラスメント(困らせること、嫌がらせ)に当たるものは、会社の人事部に相談してみましょう。
昨今はハラスメントに対する世間の目が厳しく、会社の損失が大きいため、真摯に対応してくれる可能性が高いです。
それでも改善しない場合は労働局に相談してみましょう。証拠になるものや、鬱の診断書などがあれば、対応してもらえる可能性がぐっと高くなります。
それ以外の、ハラスメントに当たらない人間関係については、残念ながら会社が仲裁をしてくれることはありません。また、相手を変えることは難しいため、自分の対応の仕方を変えるなどして、人間関係を良くしていく努力が必要です。
●暇な時間が多すぎた。(32歳/埼玉県) ●現在の仕事では得られないスキルがほしい。(31歳/東京都) ●スキルアップのため、留学したくなった。(32歳/愛知県) |
長く同じ仕事をしていると、やりがいや成長を感じにくくなります。つまり、仕事がマンネリ化してしまうことで、辞めたくなってしまうというわけですね。
この場合には、環境を変えるのも一つの手です。いきなり転職するのに抵抗のある方は、就業後の時間を使って新しい資格を取得したり、副業を始めたりするのもいいでしょう。スキルアップすることで、条件のいい会社に転職できることもあります。
●サービス残業が100時間以上ある日もあったし、就業規則なども全然提示されなかった。(29歳/東京都) ●社内勤怠報告で毎月、実態に即していない虚偽の報告をさせられる。(34歳/愛知県) ●休日買取をする企業で休みが少なく体調を崩しがちだった。(24歳/東京都) |
待遇の改善については、まずは会社と交渉してみてください。いきなり労働局に駆け込んだり、弁護士に相談すると、会社側も身構えてしまいます。
もしも法に抵触していて改善もされないようであれば、この時点で初めて、労働局に相談してみましょう。相談をする際には、不正が行われている証拠(タイムカードや給与明細など)を持参すると、スムーズに進められます。
●オーナー会社の為、鶴の一声、理不尽や思い付き気分に本社全体が振り回される。(32歳/千葉県) ●トップの考えが合わない、振り回されていると感じた(24歳/京都府) ●先輩後輩の上下関係が強く、担当ではない別の部署の業務も当然のように回ってくる。その事実を担当部署の上席者は認識しているが先輩だから我慢しろと言われる。明らかに組織として成り立っていない。(35歳/沖縄県) |
意見の言いやすさや、どのように意思決定がされるかなどは、働く上では重要なことですが、外からはなかなか見えません。
対処法は大きく分けて2つです。1つめは、自分と同じ考えを持つ同僚や先輩、上司を巻き込んで、会社を改革すること。オーナー企業(家族や親族が会社を支配、経営する企業)であれば、社長に掛け合うのもいいでしょう。
もうひとつは、転職をすること。転職活動をする際には、口コミサイトを見たり、現場で働いている人の雰囲気を聞いてみるなどして社風について確認することで、少なくとも同じ過ちは防げます。
●具体的なキャリアアップが制度化されていない。(22歳/東京都) ●賞与が貰えなかった。(33歳/東京都) ●不利益な人事制度改定のため。(34歳/福岡県) |
評価制度が整っていない場合は、制度づくりを提案してみるのがベストです。設立されたばかりのベンチャーや中小・零細企業の場合は、上司が「なんとなく」評価していることも多いので、この点を見直すだけでも改善される可能性があります。
すでに評価制度がある場合でも、改善点や別の方法を提案することで積極性が評価されるなど、副次的なメリットもあります。
今はどの企業も人材不足のため、転職は難しくないと思いますが、何度も転職を繰り返していれば、転職市場での評価は下がる一方です。
まずは、会社にいながらできる対処法を考えて、どうしても改善されない場合は転職しましょう。転職をする際には、同じ轍を踏まないようによく会社を調べてから入社を決めてください。
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