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コラム:フレックスタイム制のメリット・デメリットとは?導入が進んでいる業界職種も紹介

投稿日 : 2019.11.28

フレックスタイム制のメリット・デメリットとは?導入が進んでいる業界職種も紹介

フレックスタイム制には、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。フレックス制はうまく活用すれば働き方を大きく改善できますが、仕事の生産性を落とす要因にもなりかねません。

この記事ではフレックスタイム制のメリット・デメリットを紹介するので、メリットを活かしデメリットに対策する参考にしてください。

フレックスタイム制のメリット

まずは、フレックスタイム制のメリットです。

通勤が楽

通勤時間も自由に調整できるので、満員電車を避けることができます。これまで感じていたストレスがなくなり、より仕事に集中できるようになるかもしれません。

仕事とプライベートの両立がしやすい

たとえば子育て中の方であれば、子供の送り迎えに合わせて通勤時間を決められます。また、会社によっては、総労働時間を調整することも可能です。子供が夏休みの月は労働時間を短くして、別の月に長く働くこともできます。

効率よく働ける

時期によって仕事の量が変わる職種の場合は、仕事の効率化を図れます。定時制の一般的な働き方では、仕事の少ない日も会社に残っていなければなりませんが、フレックスタイム制ならば、仕事がなければ早い時間に帰ることも可能。仕事量に合わせた効率的な働き方ができます。

自分で仕事をコントロールできる範囲が広がる

必ずしも上司や同僚と同じ時間に働いているとは限らないため、個人の裁量が大きくなる傾向があります。自分で仕事をコントロールできる範囲が広がれば、無駄を少なくして生産性をあげることも可能です。

フレックスタイム制のデメリット

続いて、フレックスタイム制のデメリットを見ていきましょう。

社内・取引先とのコミュニケーションが取りづらい

一人ひとり働く時間が異なるため、すれ違いがおきがちです。うまく連携できていないと情報共有ができずトラブルの原因にもなりかねません。

また、取引先の営業時間に勤務していない場合、コミュニケーションにタイムラグが生じることになるのも注意すべき点です。

出退勤の記録など管理が面倒

毎日、出退勤する時間が異なるため、記録をとるのが面倒になります。出退勤の記録をとらないと、時間外労働の未払いが生じた時に請求できません。面倒でも意識して記録するか、手間にならないツールを活用すべきです。

勤務時間外でも仕事の連絡がくる

自分が退社した後でも、同僚が仕事をしていれば仕事の連絡がくる可能性があります。急ぎの用事であれば、勤務時間外でも対応を求められることもあります。フレックスタイム制では、オンとオフの切り替えが難しいと感じてしまう人も多いようです。

実際は、希望の時間で働けない

クライアントの対応や社内での打ち合わせの時間次第では、いつも希望の時間で働けるとは限りません。クライアントと直接やり取りする仕事や、チームで行う仕事であるほど希望通りに働けない可能性が高くなります。

フレックスタイム制が多い業種・職種

フレックスタイム制は、どのような業種・職種でよく取り入れられているのでしょうか。(参考:マイナビ転職「フレックスタイム制は本当に働きやすい? 実態、コアタイム、制度の仕組みを解説」)

フレックスタイム制が多い業種

フレックス勤務の多い業種のランキングは次のようになっています。

1位 IT・通信・インターネット

2位 マスコミ・広告・デザイン

3位 コンサルティング

4位 メーカー

5位 サービス・レジャー

インターネット業界はリモートで行える仕事が多く、また、効率や生産性を重視している企業が多いことから、フレックスタイム制と相性がいいです。

コンサルティング業界のような個人での仕事が多い業界も、フレックスタイム制とは相性がよく導入する企業が増えています。

フレックスタイム制が多い職種

1位 ITエンジニア

2位 Web・インターネット・ゲーム

3位 電気・電子・機械・半導体

4位 クリエイティブ

5位 企画・経営

エンジニアやWebマーケッターのような職種は、労働時間ではなくスキルや成果で評価される傾向が強いため、フレックス制を導入しやすい職種と言えます。

また、クリエイティブ職や企画・経営も効率や生産性が求められる仕事なため、フレックス制が導入されている可能性が高いです。

働き方改革の効果的な方法であるフレックス制ですが、デメリットもあることを理解しておく必要があります。ワークライフバランスを重視したい方は、フレックス制の多い業界に転職するのもいいかもしれません。

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